米国テーマ型ETFの最新トレンド2026：防衛・ドローン・原子力・ロボティクスが急騰

2025年、米国ETF市場は1兆4,800億ドルという史上最大の年間資金流入を記録し、総運用資産は13兆ドルの大台を突破した。その中でも特に注目すべき動きが、一度は冬の時代を迎えたテーマ型ETF（Thematic ETF）の劇的な復活だ。State Street Investment Managementによると、2025年にテーマ型ETFへの資金流入は230億ドルに達し、3年間のアウトフロー（資金流出）基調から一転、強烈な復活を遂げた。その牽引役は防衛テクノロジー、ドローン、原子力、ロボティクス＆AIという4つのテーマだ。本記事では、2026年以降も継続的な成長が期待される米国テーマ型ETFの最新トレンドを、データと具体的な銘柄を交えて日本人投資家向けに解説する。

テーマ型ETF市場の全体像：3年の低迷を経て2025年に大復活

テーマ型ETF（Thematic ETF）とは、AIや防衛・宇宙・バイオテクノロジーといった特定の社会的・技術的テーマに連動した銘柄群に投資するETFのことだ。S&P500のような広範なインデックスではなく、「これから5〜10年で大きく成長する分野」に絞って集中投資できる点が特徴で、高リターンを狙う個人投資家から強い支持を得ている。

2021年のブームの反動で、テーマ型ETFは2022〜2024年にかけて3年連続のアウトフローを記録した。金利上昇・バリュエーション修正・テーマの陳腐化が重なり、一部の投資家はテーマ型ETFそのものへの懐疑的な見方を強めていた。

しかし2025年に潮目が変わった。地政学リスクの高まり、AI・ロボット技術の実用化加速、原子力ルネサンスへの期待感が重なり、テーマ型ETFへの資金流入は230億ドルを記録。そのうち3分の2以上がロボティクス＆AIテーマに集中した。さらに2026年に入っても流入の勢いは衰えていない。

2026年注目テーマ①：防衛テクノロジーETF——SHLD・ITA

2025年から2026年にかけて最も鮮烈なパフォーマンスを見せているのが、防衛テクノロジー関連ETFだ。ロシア・ウクライナ戦争の長期化、中東情勢の不安定化、台湾海峡をめぐる米中緊張の高まりを背景に、NATO各国がGDP比2%以上の国防費増額にコミットしたことが直接的な資金流入の引き金となった。

Global X Defense Tech ETF（SHLD）は、この流れを象徴するETFだ。2025年に36億ドルの資金流入を集め、1年間のリターンは75%超を記録。2026年に入ってからも6億8,500万ドルの追加流入があり、年初来リターン19%と絶好調が続いている。主要組み入れ銘柄はロッキード・マーティン（LMT）、RTX（旧レイセオン）、パランティア・テクノロジーズ（PLTR）などの大型防衛株が中心で、欧州防衛大手のラインメタル（Rheinmetall AG）も組み入れられている点が特徴的だ。ラインメタルは2025年に株価が2倍以上に上昇しており、SHLDのパフォーマンスを大きく押し上げた。経費率は0.50%と合理的な水準に抑えられている。

iShares U.S. Aerospace & Defense ETF（ITA）も防衛関連ETFの定番として知られる。運用資産規模が大きく流動性が高いため、長期保有向きの選択肢としてITAを好む投資家も多い。SHLDが欧州防衛企業も組み入れているグローバル志向であるのに対し、ITAは米国企業に集中しているという違いがある。

防衛テクノロジーETFへの関心が高まる背景には、単なる地政学リスクだけでなく、AIや自律型システムが戦闘能力に直結する「デュアルユース技術」の台頭がある。パランティアのようなデータ分析企業が防衛契約を獲得し、民間テクノロジー企業と防衛産業の境界線が曖昧になりつつある。この構造変化が、テーマ型防衛ETFの長期的な投資テーマとしての魅力を高めている。

2026年注目テーマ②：ドローンETF——DRNZが28%上昇で登場

防衛テーマの中でも特に2026年に急浮上しているのが、ドローン（無人航空機）専門ETFだ。REX Drones ETF（DRNZ）は2025年10月末に誕生したばかりの新興ETFだが、年初来リターン28%という衝撃的なパフォーマンスで一気に注目を集め、運用資産残高は5,500万ドルを超えた。

DRNZが追跡するVettaFi Drone Indexは、ドローン関連収益が50%以上を占めるピュアプレイ企業（ファンドの80%）と、20%以上のドローン収益を持つ多角化企業（20%）で構成される。具体的な組み入れ銘柄には、軍事用無人機を手掛けるAeroVironment（AVAV）や、小型ドローンシステムに特化したRedCat Holdings（RCAT）といった、個人投資家にはあまり馴染みのない中小型株が含まれている点が特徴だ。経費率は0.65%。

ドローン市場は2030年までに世界規模で1,630億ドルを超えると予測されており、軍事用途から始まり農業、物流配送、インフラ点検、AI活用の産業自動化まで用途が急拡大している。「単なるガジェット」から「インフラの一部」へと進化するドローンは、1サイクルだけで終わるトレンドではなく、長期的な構造変化を捉えた投資テーマと位置づけられている。DRNZはこの成長機会に対して、単一銘柄よりも分散した形でアクセスできる手段を提供している。

2026年注目テーマ③：原子力ルネサンスETF——NUKZが55%上昇

2025年に最も驚かされたテーマ型ETFのパフォーマンスの一つが、原子力関連ETFだ。Range Nuclear Renaissance Index ETF（NUKZ）は2025年に55%上昇し、多くのAI関連ETFの上昇率を大幅に上回った。

原子力への再評価が進む背景には、AIデータセンターの爆発的な電力需要増がある。マイクロソフト、グーグル、アマゾンといったビッグテック各社が、大規模データセンターへの電力供給源として原子力を積極的に採用し始めており、小型モジュール炉（SMR：Small Modular Reactor）への投資が急加速している。脱炭素の潮流とエネルギー安全保障の観点からも、原子力は「現実的なベースロード電源」として先進各国で見直されている。

NUKZが追跡するVettaFi Nuclear Renaissance Indexは、先進的な原子炉技術・ユーティリティ（電力会社）・建設・燃料サービスといった原子力エコシステム全体に幅広く投資する構成となっている。原子力発電所の建設・運営を行う企業から、ウラン採掘・精製・燃料加工を手掛ける川上企業まで、バリューチェーン全体をカバーしている点が強みだ。

日本では2011年の福島第一原発事故以来、原子力への国民感情は複雑だが、投資テーマとして見た場合、米国・欧州・中国での原子力建設ラッシュは無視できない規模の資本フローを生み出している。日本からNUKZに投資することで、この「原子力ルネサンス」の恩恵を受けることができる。

2026年注目テーマ④：ロボティクス＆AI ETF——ROBOとTHNQ

テーマ型ETFへの2025年の資金流入230億ドルのうち、3分の2以上を占めたのがロボティクス＆AIテーマだ。ロボティクス＆AI ETFへの流入額は2025年だけで48億ドルに達し、設定来運用資産比で159%という驚異的な流入率を記録した。

ROBO Global Robotics and Automation Index ETF（ROBO）は、ロボティクス・自動化・AI分野のグローバル・バリューチェーン全体に投資する老舗ETFだ。2025年のリターンは22%。産業用ロボット、非産業用ロボット、コンピュータ支援設計（CAD）、IoT（モノのインターネット）など広範な技術領域をカバーしており、日本のファナックや安川電機といった企業も組み入れられている点は、日本人投資家にとって馴染みやすい。

ROBO Global Artificial Intelligence ETF（THNQ）はAIに特化したETFで、ハードウェアインフラからソフトウェアアプリケーションまでAIバリューチェーン全体を捉える。生成AIブームの恩恵を幅広く取り込める設計になっており、特定銘柄（例：Nvidia）への集中を避けつつAI成長に乗りたい投資家に向いている。

2026年はAIに「物理的な身体を与える」段階として、ロボティクスとAIの融合が加速すると見られている。自律型産業ロボット・人型ロボット・自動運転システムなど、AIが現実世界に実装されていく局面では、ROBOやTHNQのようなETFの投資テーマは一層の説得力を持つ。

見逃せないトレンド：アクティブETFの台頭

テーマ型ETFの話題と並行して、2026年のETF業界で最も重要な構造変化の一つがアクティブETF（Active ETF）の急成長だ。2025年のアクティブETFへの資金流入は約4,000億ドルに達し、前年比30%以上増加。新規ETF設定の85%以上がアクティブ戦略という状況になっており、「ETF＝パッシブ（インデックス）」という常識が崩れつつある。

パッシブETFの流入総額はアクティブを上回るものの、成長率・新規設定数ではアクティブが圧倒している。背景には、市場の複雑化に伴い「プロが銘柄を選ぶ価値」が再評価されていること、そしてETFという透明性の高いラッパー（投資形態）とアクティブ運用の組み合わせへの需要が高まっていることがある。

2025年11月にはSECがミューチュアルファンドのETFシェアクラス化を承認し、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズが先陣を切って13本のETFシェアクラスをローンチした。この規制変更により、長年ミューチュアルファンドとして運用されてきた有力アクティブ戦略がETF形式でも投資家に提供される道が開けた。2026年は、この流れを受けた新規アクティブETFの大量設定が予想されている。

日本人投資家への影響と実践ガイド

これらの米国テーマ型ETFは、SBI証券・楽天証券・マネックス証券といった日本の主要ネット証券で米国株・ETFの取引口座を開設することで購入できる。円をドルに換えて米国市場で売買する形になるため、為替リスク（円高になると円換算リターンが目減りする）の管理が重要だ。

投資する際の実践的なポイントをいくつか整理しておこう。

①テーマ型ETFはポートフォリオの「サテライト枠」で活用する
テーマ型ETFは高リターンが期待できる一方、テーマが外れた場合のダウンサイドも大きい。運用の専門家の間では、テーマ型ETFはポートフォリオ全体の3〜5%程度のサテライト枠での活用が一般的とされている。S&P500インデックスファンドなどのコア投資の上乗せとして考えるのが現実的だ。

②流動性と運用資産残高を確認する
テーマ型ETFは運用資産残高（AUM）が小さいファンドも多く、流動性リスクに注意が必要だ。DRNZのような新興ETFはAUMが5,500万ドル程度と小さく、売買のタイミングによってスプレッド（売値と買値の差）が広くなる可能性がある。一方、SHLDのようにAUMが30億ドル超まで成長したETFは流動性の心配が少ない。

③経費率（Expense Ratio）と為替コストを意識する
本記事で紹介したETFの経費率はSHLD 0.50%、DRNZ 0.65%、ROBO 0.95%程度と、S&P500インデックスファンド（0.03〜0.07%程度）と比べると高めに設定されている。ただし、テーマ型ETFは個別銘柄を自分でリサーチ・購入する手間を省けるという観点からは、コストに見合った価値を提供している側面もある。

④地政学的リスクに連動するテーマは出口戦略を意識する
防衛・ドローンETFは地政学緊張の高まりとともに急上昇するが、紛争の終結や和平交渉の進展が報じられると急落するリスクもある。テーマ型ETFへの投資では、「このテーマはいつ終わるか」という出口を意識した分散・利確のタイミング管理が重要になる。

まとめ：2026年のテーマ型ETF投資のポイント

2025〜2026年の米国テーマ型ETF市場を振り返ると、以下の5点が主要なポイントとして浮かび上がる。

• テーマ型ETFは2025年に3年ぶりに復活し、230億ドルの資金流入を記録。防衛・ロボティクス＆AIが牽引した。
• 防衛テクノロジーETF（SHLD）は1年間で75%超上昇。地政学緊張が高止まりする間は継続的な資金流入が見込まれる。
• ドローンETF（DRNZ）は年初来28%上昇。軍事・民生の両方に広がるドローン市場の長期成長を取り込む新興ETFとして注目度が高い。
• 原子力ルネサンスETF（NUKZ）は2025年に55%上昇。AIデータセンターの電力需要増が原子力再評価の最大の原動力となっている。
• アクティブETFの台頭が構造的なトレンドとして定着しつつある。2026年以降も新規設定が相次ぐ見通しで、テーマ×アクティブの組み合わせ戦略が主流となりうる。

テーマ型ETFは「未来への投票」とも言える投資手段だ。ただし、どのテーマが花開くかを正確に予測することは難しく、分散と適切なポジションサイズが重要であることを忘れてはならない。まずは少額からのリサーチ目的での投資から始め、理解を深めながら徐々にウエートを高めていくアプローチが、日本人個人投資家にとっては堅実な選択肢だろう。

参照・出典

• The $100 Billion Sprint: Decoding the Early 2026 ETF Inflows – ETF Trends
• Three ETF Encores Worth Watching in 2026 – ETF Trends
• 6 ETF Investing Predictions for 2026 – Morningstar
• Industry & Thematic ETF Trends to Watch – State Street Investment Management

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